エステサロンの集客向上のためには、効果的な広告を打ち出すことが大切です。
本記事ではエステサロンの広告について、注意すべき規制のガイドラインをご紹介していきます。

エステサロンの広告方法

エステサロンの広告方法には、下記のようなものが挙げられます。

Web広告

インターネットが普及し始めてから、とくに一般的となったのがWeb広告です。

リスティング広告

Google・Yahooでの検索時にエステサロンに関連づいた検索を行った際、上部の目立つ箇所に広告が表示されることとなります。

SNS広告

最近ではさまざまなSNSを使用して、集客を行うエステサロンも多いもの。
SNSで広告を行うメリットとしては、「無料で行える」「拡散性が高い」ということが挙げられます。

チラシ広告

チラシを活用することでその地域に住むお客様からの認知も高まり、リピートにもつながりやすいという魅力があります。

またエステサロンの集客を成功させるためには、下記のポイントに注意しましょう。

• ターゲット選定
• 競合店舗との差別化できるポイント・強みを明確にする
• 上限となる集客予算の決定

関連コラム：エステサロンの効果的な集客方法とは？集客を成功させるコツもご紹介

注意すべき広告規制のガイドラインについて

こちらでは、注意すべき広告規制のガイドラインについてご説明します。

広告規制とは

広告規制とは、事業者が顧客に勧誘する際、「勘違いさせる」「だます」などを行い、消費者に不利益な情報を与えないように設けられた規制のことを意味します。

景品表示法

景品表示法とは、実際のもの以上に良くみせる表示・過大な景品付き販売などについて規制した法律です。
実際の商品やサービスの質・内容を偽った表示や景品の最高額に関して制限を設けることで、消費者が不利益になってしまわないよう、本当に良い商品だけを選べる環境が守られるのです。
景品表示法の違反には、主に「優良誤認」「有利誤認」の2つがあります。

薬機法（旧：薬事法）

薬機法とは、医薬品・医療機器ではないもので人の病気を予防したり、治療したりといったことができないことを定めている法律です。
医療行為と誤解されてしまう表現を使ってしまうと、薬機法に基づき罰せられてしまうことがあります。
「医療機器を用いているという表現」「根拠のない数値を用いての表現」などは避けなければなりません。

医師法

医師法によって、医師以外の人が医療行為を施すことが禁止されています。
エステサロンでは医療行為ができないため、「治す・治療」といった医療行為と誤解されてしまうような表現を使ってしまうと規制対象としてみなされます。

おわりに

本記事ではエステサロンの広告について、注意すべき規制のガイドラインをご紹介しました。
エステサロンでは医療行為であると誤解させないよう、広告で使用する文章表現・画像の取り扱いには注意が必要なのです。